ある日までに資料をお願いしますと伝えて、音沙汰なく経過して、
設定した日から2日ほど経過後になんのお詫びもなく、資料が提示されたのだが、憤りと呆れと、これ対応するのかというめんどくささとかが混ざって、非常にもやもやしている。
何か連絡あれば、気分的にもそんなにもやもやしなかったと思うし、予定を変えて他の対応に集中できたかもしれない。
こういう人には何を言っても仕方ないので、そっと離れるべきと思いつつ、何か言わないと収まらない感じはしている。
そんな感じだったので、資料来るのかどうなのか見たいな感じで他の仕事が手につかず、自分が設立した合同会社を株式会社に組織変更するという、お金と時間がかかりそうなことに手を出してしまった。
手続きは意外と簡単だった
最終的に株式会社になるのは7月1日なのでまだ終わっておらずだが、手続きはそんなに複雑ではないようだ。
合同会社から株式会社へ変更するのを組織変更というのだが、大きく分けて作業は以下に分けられると思う。
①法務局へ提出する資料の準備
②債権者保護手続きの準備
③組織変更後の税務関係の届出
④組織変更後の社会保険の届出
⑤その他名称変更を必要とする手続き
①は探せばどこかに落ちてそうだが、今回は「ひとりでできるもん」というサイトを利用した。
必要事項を入力すると書類を作成してくれる。
これで17,600円。まあまあすると思う。ただ司法書士に依頼すると10万位と考えられるので、サイトを利用する方が割安だ。
合同会社から株式会社に変更するので、会社実印も作り変えようと思っていたら、このサイト経由で印鑑屋を紹介されるのだが、これが1万円とか2万円とかかかる。
実印だけでいいと思っていたのでAmazonで調べてみると1500円ぐらいで実印を作ってくれるみたいだった。
なのでAmazonで作ることにしたのだが、じつは実印は合同会社の時代のをそのまま使えるというような話らしいが、まあ作り変えた方が良いのではないかと考えている。
このサイトで作った書類一式を法務局に提出することになる。
登記申請に当たっては印紙を貼る必要があり会社の解散と株式会社の設立手続きで3万円ずつ合計6万円の印紙が必要になる。
②の債権者保護手続き
債権者保護手続きというの官報という新聞みたいなやつにまあ組織変更しますよというのを載せる手続きなのだがネット経由で申し込むことができた。
文面は①のサイトでまあ掲載例のようなものがあるのでそれをコピペして申し込めばいい。
若干債権者保護手続の仕組みなどの知識がないと難しいかもしれないが、調べればなんとかなるだろうか。
この官報への掲載料が3万2千円ほどだった。
順番的には官報に掲載して一ヶ月経過したのち以降に①の書類を法務局に提出することで組織変更が完了する。
自分ですると合計で10万円くらいの費用でできると思われる。
なぜ、合同会社を株式会社にしたのか
あまり意味はないし、冒頭のとおり他の仕事が手につかずの状態だったりで、のりで進めたというのもあるし、合同会社の税務的な取扱いが若干自分でも未知部分があり、例えば自分に相続が起こった場合に、それを配偶者が相続するとなるとちょっと面倒くさそうだなと感じたので取扱いの分かりやすい株式会社にすることにした。
10万円の出費は大きいが書類の内容や官報への公告の申し込みの方法が分かって良かったと思う。
9年前の2015年5月のゴールディンウィークに、弟と阿蘇へ自転車旅行に行っていたみたいだ。
ユースホステルに宿泊したりした。
熊本までは飛行機で行ったと記憶している。